東京医科歯科大学の谷友香子助教、藤原武男教授、千葉大学の近藤克則教授、花里真道准教授、鈴木規道特任准教授からなる研究チームは、65歳以上の日本の高齢者76,053名を約3年間追跡し、近隣の歩道面積割合と認知症発症との関係を分析しました。その結果、歩道面積割合が低い地域に住む人に比べて、高い地域に住む人の認知症リスクは45%低い結果となりました。また、居住地域を都会と田舎に解析した結果、都会でのみ歩道が認知症リスクの低さと関係していました。
これらのことから、都会では、歩道の多いウォーカブルな地域に住むことが、認知症発生に予防的である可能性が示されました。
本研究は、American Journal of Epidemiology にオンライン掲載されました。
(プレスリリース本文は
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